採用＆PRの専門家が “新手法” を大公開！ 社員が辞めなくなる 「ファンづくり経営」とは / 株式会社ネタもと

採用＆PRの専門家が “新手法” を大公開！
社員が辞めなくなる「ファンづくり経営」とは

少子高齢化や人口減少が進む中、多くの企業において人手不足感が強まっているのではないでしょうか。今後、労働力不足が企業の成長の妨げにならないよう、人材確保はますます重要な課題になってきます。

しかし、いくら莫大なコストをかけ採用に力を注ぎ優秀な人材を採用できたとしても、すぐに離職してしまい定着しないのであれば、永遠に経費を無駄にし続けることになってしまいます。

そこで今回は、採用の課題はもちろん、採用した人材をどうすれば定着させることができるのか――。
「ファンづくり経営」という新たな考え方を、採用＆PRの専門家ふたりが事例をもとに紹介します。

第１部では、PR支援会社である弊社本村代表より「経営戦略としてのファンづくり」や「インナーブランディングで定着率100％を実現した事例」などをご紹介。

採用の専門家として第２部にご登壇いただくのは、株式会社Legaseed　代表取締役CEO　近藤 悦康 氏。

・創業5年目、当時社員30名で1.7万人の学生を集めた秘密
・中小企業でも優秀人材が集まる採用戦略の共通項
・学生から「選ばれる」会社のインターンシップ
・事例から学ぶ！中小企業の成功事例徹底解説

などを解説いただきます。

本ウェビナーを視聴することで「社内外のブランディング」に取り組むことで離職率を低下させることができることが理解でき、『社員をファンにする』という新たな手法を知ることができます。

社員が「辞めたくない」と思うような「ファンづくり経営」とはどのような考え方なのか知りたい経営者様、離職率を下げたい経営者様は、ぜひこの機会にそのノウハウを手に入れてみてください。

オンラインでの無料開催ですので、全国どこからでもご視聴いただけます。
皆さまのご参加を心よりお待ちしております。

【開催要項】
日程：2024年5月15日（水）13：00‐14：30
対象：経営者・決裁者・担当者

＜登壇者＞
株式会社Legaseed
代表取締役CEO　近藤 悦康 氏

株式会社ネタもと
代表取締役社長　本村 衆

＜ウェビナー内容＞
【第１部】：ネタもと 本村代表［40分］
・PRの本質的は「メディア掲載獲得」ではなく「経営戦略としてのファンづくり」
・企業のブランド力強化のための情報発信における「ネタ」の作り方
・ファンづくりの中でも最重要視すべきは「インナーブランディング」
・インナーブランディングで定着率100％実現した成功事例

【第２部】：Legaseed 近藤代表［40分］
・創業5年目、当時社員30名で1.7万人の学生を集めた秘密
・学生から「選ばれる」会社の共通項とは？
・中小企業でも優秀人材が集まる新卒採用の鉄則
・新卒採用を通して強い組織をつくる秘訣
・事例から学ぶ！中小企業の成功事例徹底解説

形式：Zoomによるライブ配信（オンライン開催）
料金：参加無料
特典：
・ウェビナー投影資料
・PR無料診断（ネタもと）
・近藤代表著書「日本一学生が集まる中小企業の秘密」（Legaseed）

視聴：本ウェビナーへの参加は、事前のお申し込みが必要です。
　　　お申込者様には開催前日にメールで「セミナー参加URL」をお送りします。

本セミナーは、無料でご提供させていただいているためアンケートにご回答いただける方が参加対象となります。 ご了承ください。※１分程度の簡単な内容です

【登壇者プロフィール】
株式会社Legaseed
代表取締役CEO　近藤 悦康 氏

1979年岡山県生まれ。
「はたらくを、しあわせに」を理念に、新卒採用を切り口に組織を変革する人事コンサルティング会社Legaseedを創業。年間20,000人を超える学生が応募する人気企業に。

「マイナビ・日経 2025 年卒大学生就職企業人気ランキング」ではコンサルティング・調査部門で2位を獲得。これまで500社以上の組織変革を行い、延べ10万人以上に研修やワークショップを実施してきた人事コンサルタント。 「クローズアップ現代」「ワールドビジネスサテライト」「会社の星」などの多くの番組にも出演している。


株式会社ネタもと
代表取締役社長　本村 衆

東京都出身。
青山学院大学に入学後、学生起業家として活躍。
実施イベントがTV、新聞、雑誌等多くのメディアに取り上げられる。

1981年セールスプロモーション会社を設立。
各種企業プロモーションの他、料理学校のネットワーク構築と商品化を実現。

2000年 株式会社リアライズ設立。代表取締役就任。
パブリックリレーションズとセールスプロモーションの視点で
「コミュニケーションプラットフォーム」を開発し、
企業のステークホルダー・マネジメントをサポート。